資本の生産性悪化

　Cliodynamicsにこんな話"https://escholarship.org/uc/item/42p5m46m"が載っていた。永年サイクルの分析手法に関して新しい視点を提示しているものだ。永年サイクルの分析法としてはこちら"https://blogs.yahoo.co.jp/desaixjp/56116137.html"で紹介したように、政治ストレス指数といった手法や実質賃金を３つの指標の組み合わせを使っている。それに対しこの論文が着目しているのは、むしろ資本側の分析である。

　まず実質賃金を説明する「１人当たりGDP」「労働需給」「文化的要因」のうち、労働需給分は必要ないというのが指摘の一つ。Turchinが需給計算の際に使用した労働生産性は、統計を出している政府部局の定義に従うなら単にGDPを就業者で割った数字でしかなく、その場合、労働分配率は就業率（１から失業率を引いた数字）によって決まることになる。「失業率には長期トレンドが存在しないため、労働需給にも長期トレンドは存在しなくなる」から、分析の際には無視できるというのがその主張だ（p21-22）。

　こうした問題が発生するのも、Turchinの使った労働生産性は米国のビジネスセクターのみを対象にしたものであり、それはGDP全体の75％までしかカバーしていない。政府部門や非営利部門、持ち家の賃貸価値などが含まれていないこの数字をGDP全体に当てはめるのは無理があるし、実際に「労働需給」を使わずとも「１人当たりGDP」と「文化的要因」で過去の実質賃金の推移は説明できる（Figure 1）というのが論文の主張だ。

　筆者が労働需給の代わりに永年サイクルを分析する手法として呈示しているのが「R」という概念。利益を得るために事業者が所有している資源の意味で、具体的には「株価指数を構成する企業による自社への投資合計の累積」（p26）で算出している。こちら"https://safehaven.com/article/5493/stock-cycles-2006-07-15"によると1999年時点のドルベース換算で2002年１月のRを算出すると、計算の初年度である1871年の価値が70ドル、その後毎年積み上げた分が1070ドルでの計1140ドルになるという。

　このRを分母に、１人当たりGDPを分子において計算した数字は、１資本単位を投資した時の１人当たりネット売上高を測る指標となる。要するに資本生産性を示すわけだ。もし資本が効率的に使われているのなら、この数字は高い水準で推移するはず。実際、1871～1907年のこの数字は45前後で、また1941～2006年の数字は44前後で推移していた（Figure 5）。ところが両者の中間にあたる1907～40年にはこの数字が低下しており、1930年代には30を割り込むところまで低下している。資本の生産性がこの時期に急落していたのだ。

　なぜか。資本の生産性が下がっている時代は同時に格差が大きく拡大している時期であり、それが原因だろうとこの論文は分析している。格差の少ない時期は資本が１人当たりGDPの制約要因となるため、資本は投下した分だけ付加価値を生み出す。だが格差が広がるとある段階で制約要因が資本という供給側から消費という需要側に移る。いくら生産しても需要がないため売れないという現象が起きるのだ。それ以降は資本を投入しても以前ほどの付加価値は得られず、資本生産性は低下する。

　なぜ格差が拡大すると需要が落ちるのか。格差拡大は労働者階級の購買力を減らし、逆に資本家階級の購買力を増やす。だが資本家は労働者に比べて消費に回す割合は低い。貯蓄率は生涯収入と強力な相関を持っており、つまり金持ちほど所得の多くの割合を貯蓄に回すのが一般的だ（"http://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/nen/pdf/gk00.pdf" p30など）。労働分配率の減少で大衆が財布のひもを締める方が、収入の増えた金持ちが消費を増やすよりも影響がでかい。かくして格差が広まるほど投資による収益がどんどん逓減していく。

　格差が成長を損なうという議論は最近になって増えている。IMFの研究"https://www.imf.org/external/pubs/ft/sdn/2014/sdn1402.pdf"によれば、格差が大きい国ほど成長率が低いという相関がある（p16）し、OECD"https://www.oecd.org/els/soc/Focus-Inequality-and-Growth-JPN-2014.pdf"も格差の変動はその後の経済成長にマイナスの影響を及ぼすことが多いと指摘している（p2）。

　こうした影響は短期間で終わるものではない。こちらの研究"http://www.nber.org/papers/w15321.pdf"では、若い頃の不況経験が価値観に影響を与えることを示しており、しかもその価値観は長く変わらずに続く。不況の中で暮らした若者は勤勉さより幸運が人生の成功に影響を及ぼすと考え、政府の再配分をより強く支持する。消費行動についても、同様に不況の時期に育ったものは将来にわたって消費性向が低くなるとの指摘もある"https://books.google.co.jp/books?id=9Mv3AwAAQBAJ"。

　そしてこの資本生産性の低下は、やがて市場に影響を及ぼす。資本生産性が低下した1907年からおよそ10年後の1916年から資本収益率も次第に低下（Figure 4）。株価指数はバブルもあって20年代に上向いていたものの、その背後ではコンスタントに資本収益率の低下が続き、結局1929年のバブル崩壊で指数も資本収益率も資本の生産性もどん底へと落ちていった。そして足元では、2006年から資本の生産性が再び低下を始めているという。

　そして資本の生産性低下は、政治ストレス指数（PSI）の上昇と歩調を合わせている。20世紀の初頭にピークを付けたエリートの収入は資本の生産性低下に合わせて下がり、逆にエリートの数およびPSIはどちらも上昇を継続。1929年にはピークをつけており、暗黒の木曜日はまさに「資本家のクライシス」となった。実質賃金の側ではなく、資本の側からの分析でも、永年サイクルの推移を浮かび上がらせることは可能なのだ。

　もう一つ、この論文では農業社会と産業社会における永年サイクルの期間についても面白い見方を示している。農業社会におけるサイクルの長さは、それを動かす人口の成長率に規定されており、その率はおよそ２％。この成長率だと約２世紀でサイクルが１回転するのだと考えれば、４を成長率で割ることでサイクルの長さを想定できる。一方、産業社会において成長を決めるのは資本収益率と賃金の成長率との差で、その数値は平均4.3％。この場合、サイクルは93年で１回転することになるという（p41）。

　以上、切り口は違っているが結論はTurchinのもの"http://peterturchin.com/ages-of-discord/"とほとんど変わらない。資本の側から見てもこれからは危機の時代と予想できる。そしてそれに対する対策もTurchinが述べているように「格差を縮小せよ」というものである。それも単に貧困層を救うのではなく、大衆の購買力を増やすため中間層まで含めた格差縮小が必要だ（"https://www.imf.org/external/japanese/np/blog/2015/061515j.pdf"参照）。

　だが足元の米国はそちらに向かっている様子はないし、それは米国以外でも同じ。Pikettyらの報告"http://wir2018.wid.world/files/download/wir2018-summary-english.pdf"でも、あらゆる地域でスピードこそ違えども格差は広がっていると指摘している（p6）。となるとやはり「黙示録の４人の騎手」"https://blogs.yahoo.co.jp/desaixjp/56535202.html"が現れるのを待つしかないのだろうか。

　20世紀前半の米国がそこに至ることなく格差縮小へと舵を切ろうとしたのは確かなようだ。少なくとも個人への課税は1930年代には引き上げへ向かっていた。だがそれも第一次大戦当時に一度上昇した水準に戻しただけとも言えるし、企業への税率が上がったのは第二次大戦が実際にはじまった後（Figure 7）。エリートの間にボルシェヴィキへの恐怖があった（p37-38）あの当時においてすら、４人の騎手の１人（大量動員を伴う戦争）の協力なしにできなかった「格差縮小」を、果たして現代のアメリカが実行できるだろうか。

　この分析が正しいのだとしたら、経済活動がもたらす利益の大半を資本家が独占する仕組みは、タコが自らの足を食う姿に例えられるだろう。資本が高い生産性を維持するためには、生産物を買う消費者が必要。その消費者から消費能力をはぎ取るのが格差だ。いくら極端な金融緩和を進めても、それが賃金の増加につながらず、単に投資額の拡大と資産インフレをもたらすだけでは、危機の回避策としては不十分。自らが負担を背負わずに問題は解決できない、ということだろうか。

　要するに最後に問われるのはエリートの公徳心であり、ノブレス・オブリージュだと言える。社会のトップにいる人間が自ら範を示そうとしないような社会に対しては誰も忠誠心など抱かず、アサビーヤは衰える一方になる。さて、２度目のサイクルを迎える米国には、どの程度のアサビーヤが残っているのだろうか。